他の保険ではカバーされない部分の補償
ほとんどの人は、がん保険、医療保険、死亡保険などに加入しています。たくさん加入しているのだから、病気やけがで働けなくなったとしても、どれかの保険がカバーしてくれるのではないか・・・と漠然と考えていないでしょうか。また、国の補償や会社の何らかの制度があるのでは？と思っている方もいるかもしれません。
しかしながら、わが国では『生きているのに働けない状態』に対する補償はほとんど普及しておらず、ここでご紹介するGLTDに企業単位で加入していない限り、就業不能状態の生活保障はどこからも受けられません。
■ 医療保険は入院した日数や手術に応じて保険金が支払われる
■ がん保険は、がんに対してのみ支払われる
■ 生命保険（死亡保険）は、死亡に対してのみ支払われる
■ 年金保険は、老後の資金および死亡に対してのみ支払われる
どうでしょう、『生きているのに働けない状態』に対する補償がほとんどないことにお気づきでしょうか。GLTDは、この部分に着目して設計された保険なのです。
失業保険では救われないのか？
ケガや病気が原因で、やむなく退職することになった場合、誰しも失業保険のことを思いつくのではないでしょうか。しかし、失業保険というのは、『いつでも就職できる能力があり、現在仕事を探している状態にあること』という支給の必要条件があります。したがって、療養中ですぐ就職できない人（労災保険の休業補償給付や健康保険の傷病手当金などの給付を受けている人を含む）は、失業保険の給付を受ける事ができません。
公的補償を受けるのは想像以上に大変
障害者に認定されれば、厚生年金から障害者年金が受け取れますが、実際に調べてみると、まず認定されるまでに困難が伴います。本人や家族の希望に反して級別が軽く認定されてしまったりそもそも申請から年金が下りるまでの時間がかかります。
GLTDが無いとしたら
ご自分の勤めている企業での休業補償規定を調べてみましょう。まずは有給の消化です。これはどちらの企業でも同じです。その期間が終わればお給料自体はストップする企業が多いと思います。（No Work No Payの原則）すると次は健保組合の出番です。多くは傷病手当金として標準報酬月額の6割までが支給されます。これをお読みの人事部門の皆様ならピンと来ると思いますが賞与や各種手当は考慮されないことがほとんどですので、手取り額がガクっと減るのは目に見えています。しかも、ほとんどの健保が18ヶ月で打ち切りという規程で運用しています。
収入は激減しているのに、死亡したわけではありませんから毎月の支払はやってきます。住宅ローン、子供の養育費、そして何よりも食費をはじめとした生活費。家族がアルバイトなどで補おうとしても、そう簡単に仕事が見つかるわけでもないでしょう。経済的な困難が襲ってくるのは目に見えています。